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香港・台湾・韓国市場を探れ!
取引開始?オンライントレード入門編
アジア大競争時代編
北京オリンピック誘致編
頑張れ高校生編
韓国IT事情編
北京オリンピック編その2
航空産業編
中国WTO加盟編
2002年中国株再入門編
香港・台湾・韓国市場を探れ!
[一 まずは口座開設
[二 源泉分離課税ってなに?
[三 アジア市場を探れ!『香港編』 『韓国編』 『台湾編』]

【取引開始?オンライントレード入門編】
[一 オンライントレードって?
[二 アジア企業の情報を入手せよ!
[三 指し値いくらだ? 買い注文だ!
[四 アジア株は本当に買いか?

【アジア大競争時代編】
[一 急成長する中国企業
[二 中国の成長で恩恵を受ける日本株
[三 大競争時代の予兆

【北京オリンピック誘致編】
[一 オリンピックによる経済効果
[二 北京オリンピックの可能性

【頑張れ高校生編】
[一 教えてアジア

【韓国IT事情編】
[一 巷の韓国ブーム
[ニ 前向きな韓国企業
[三 DSL競争
[四 先進の韓国IT企業

【北京オリンピック編 その2】
[一 ユニバーシアード北京大会
[ニ オリンピックに向けた北京の動き
[三 建設ラッシュ
[四 韓国の場合

【航空産業編】
[一 桂林よいとこ一度はおいで♪
[ニ 中国航空業界
[三 食は文化なり
[四 三通

【中国WTO加盟編】
[一 WTOとは?
[ニ WTO加盟で、「中華竜騰」
[三 モータリゼーション到来?
[四 中国自動車産業界
[五 ハイウェイ・ネットワーク
[六 日本の不良債権問題
[七 大成火災倒産!]
[八 百個の棺おけ!?

【2002年中国株再入門編】
[一 中国株投資再チェック!

 「挑戦!アジア株」の企画をスタートして早9カ月。右も左も判らぬまま自腹でアジア株4銘柄に投資し、最近ようやくアジア経済の一端が垣間見えてきた。昨年末、中国がWTOに加盟し、「世界の工場」としてさらなる成長が続く一方、アジア経済圏の企業淘汰・再編も加速している。アジアの高成長の先導役、中国企業の魅力が多く語られる中、中国株投資の注意点、疑問点を再チェック!

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「あけましておめでとうございます。今年もよろしくお願いいたします。」
「おめでとうございます。この企画を始めて随分経ちますが、少しはアジア株のことを判っていただけましたか?」
「うーん、判ったような判らないような ? 中国株がアジア株投資のメインだということは実感してます。」
「頼りないですねぇ。ではこの辺で少し整理しておきますか。疑問点があったら言って下さい。」
「では、短期で一番大儲けできる銘柄は?」
「そういう一発狙いの姿勢では、逆に大損しますよ。」
「あ、冗談ですよ。じゃあ、長期で必ず値上りする銘柄は?」
「神様でもない限り、未来の正確な予測は出来ません。 ウーム、仕方無いですね。
 では、私がロンドンを手始めに、香港、ニューヨーク、そしてシンガポールと色々な金融マーケットで働いた時にお会いした多くの方々との出会いから学んだ、海外投資で失敗しない『国際投資の三原則』を紹介しましょう。
国際投資の三原則
一、最低3銘柄に投資する(ポートフオリオの原則)
ハイテク銘柄に集中とか、一種類に絞り込まないで、経済インフラ等も含む多様なセクターに投資するのが良いでしょう。
二、最低3年間保有する(長期投資の原則)
買ったらすぐ目先の値上りを期待しないで、自分の子供が育つように、その国の成長と共に投資成果を楽しむというゆとりのある態度で、夢を描いて下さい。
三、最低3回、難平(ナンピン)する(分割投資の原則)
自分が良いと思って買った時は、実は他の人も同じ思いで買ってる事が多く、その後値下がりする事がよくあります。 そんな時、その会社の見通しに大きな変化がなければ、じっと我慢して安値をナンピンして、投資コストを下げる様にしましょう。
「また、海外株式投資の比率は投資資産全体の20%までとした方が良いでしょう。

投資銘柄としては長期的にその国のリーディング・インダストリーとなるセクターのトップ会社にジックリと投資し、また大きく下がった時は再度点検して、当初のストーリーに変更なければ、ナンピン買いを入れて、投資コストを下げていきます。

気を付けたいのは海外投資を開始するタイミングですが、円安トレンドに入った時が為替差益も期待できますので、良いと思います。 その意味では、現在のようにジリジリと円が安くなっている時期は悪くないタイミングかと思います。
「よく聞かれることに『長期的に中国株は面白そうだけど、A株とかB株とか色々あって、よく分らない。一体、どれが買えるの?』という質問があるんですが…」
「日本の投資家が買えないのは上海と深セン上場のA株のみで、他のB株、H株、レッドチップは自由に投資できます。

以下、簡単にまとめてみましたが、かなりのPER水準にある中国本土の上海B株(予想PER51.9倍)や深センB株(同26.9倍)よりも、同じ中国株が上場されている香港H株(同6.9倍)や香港レッドチップ(同16.3倍)の方が、PER水準は割安です。また香港取引所はアメリカの先生格に当たる英国の、フェアで透明性の高い市場システムで運営されており、グローバル投資家の信頼も高く、本土上場企業の様に突然粉飾決算が発覚して株価暴落といったリスクは少ないと云われています。」
「2002年の中国株の注目点は何ですか?」
「そうですね。まず中国企業の海外上場が増えてくると思いますね。

中国の国内企業は、WTO加盟で進出してくる外資との競争に備え資金確保を目指し、また元気の良い国際的な中国企業は海外進出の足場として資金調達及び知名度の向上を図るので、海外主要市場での新規上場が増加してくると思います。

具体的には新年の旧正月(2月12日−14日)明けにも、「中国のNTT」とも云える中国最大の固定電話会社である中国電信(チャイナ・テレコム)がニューヨークと香港に同時上場を計画しています。また、それに続いて、四大商銀の一角を占める中国銀行(バンク・オブ・チャイナ)が3月にも同じくニューヨークと香港に同時上場を計画していますが、国際的な評価によるものとは云え、同じアジアにある東京市場は素通りと云うのも少し淋しいですね。

この様に、中国有力企業の動きを先取る優良企業も出て来ており、注目されます。

年平均80%と云う驚異的な高成長を実現し、世界的な家電会社に躍進した海爾集団(ハイアール)ですが、香港上場企業の買収により短時間で上場を実現しており、大いに注目されます。」
「新年早々ありがとうございました。」


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中華龍騰を先導する世界的家電企業、海爾集団が香港に上場へ
 世界の家電生産基地となった中国でも冷蔵庫で35.7%、洗濯機で35%、エアコンで27%とトップシェアを誇り、僅か16年で中国ナンバ−ワンの総合家電メーカーにのし上がった海爾集団(ハイアール)は、年平均80%の高い成長率を記録している伸び盛りの会社で、幸之助さんが元気な頃の昔の松下電器を彷彿とさせる高成長会社です。

 1984年に青島電気冷蔵庫と言う倒産寸前の小さな赤字企業の工場長に就任した張瑞敏氏は、出来てくるお粗末冷蔵庫を全員の目の前でハンマーで叩き割って不退転の決意を見せ、全ての従業員を「試用」「合格」「優秀」の3段階に分けて業績評価し、駄目な社員はクビにし、実績を上げた者は10倍の給料を出すという実力主義を断行し、共産主義の中国では当時考えられない様な経営改革を実行しました。

 そして、中国から世界ブランドを創出したいと云う中華民族の願望を一身に背負った同社は海外進出でも先陣を切っており、昨年の輸出額は2億8千万ドル、海外合弁工場は6ヶ所に達しています。

 自社ブランドの世界市場での確立と言う大胆な戦略は、実は高度成長期のソニーやホンダが実行した成長戦略であり、ハイアールも昨年米国に冷蔵庫工場を設立しています。最高経営責任者の張瑞敏氏は日本企業から全社的品質管理を学び、米国から従業員のやる気を高める経営学を導入し、その上に中国伝来の「修養鍛練」を加えて経営の極意としており、グローバルな視点を持った実力派経営者と云われています。海外での評価も高く、例えば国際的な会計コンサルテイング会社であるプライスウォーターハウスクーパース社による「2001年度、中国における最優良上場企業調査」では張瑞敏氏が、今後5年間に渡って優良企業の位置を保つであろうと評価され、トップに選ばれました。

 今までは、海外投資家の買えない上海A株市場に青島海尓(コード 600690、12月26日現在終値 15.38人民元、一単位100株当り買付け代金 約2万3千円)のみが上場されていましたが、今度香港上場のCCTマルチメディア(コード1169、12月24日現在終値0.365HKドル、 一単位2000株当り買付け代金 約1万2千円)への資本参加が、中国証券監督管理委員会により認可との報道が12月13日にされました。「ハイアールCCTホールディング」へと社名変更し、中国本土にあるハイアールの携帯電話生産会社を資産注入し、子会社とする予定です。

 中国は米国を抜いて世界最大の携帯電話大国となりましたが、まだ普及率は10%(米国は46%)で毎月500万人の新規ユーザーが加入しており、2005年には3億人を超える巨大市場が予想される高成長市場です。中国の松下電器と云われ、9億農民向けにジャガイモの洗える洗濯機等を出すなど、広い中国の消費者ニーズをきめ細かく拾い上げ、また定評のある手厚いアフターサービスも歓迎され、中国人民から高い評価を受ける海爾(ハイアール)ブランドで販売される携帯電話は、大いに期待されます。

 ハイアールに実質買収されるCCTマルチメディアですが、1999年7月12日の高値3.20HKドルから2001年4月24日には0.138HKドルと20分の1以下に暴落し、その後底打ちから12月24日現在で0.365HKドルまで回復していますが、その将来性が高く注目されます。

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週刊チャ―トガイド 1.12日号 掲載