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11のキーワード　

●PBR　株価純資産倍率
（PBR=Price Book-value Ratio）

株価と実際の資産を比べて割高かどうかをみます。

株価純資産倍率は会社の持つ資産を基準として、株価の高低を測るもので、
株価と1株当たりの純資産の比率を示します。

その会社が解散したと仮定し、その時残る資産価値は1株当たりどれくらいかというものです。
この数字が1倍であるということは、
１株当たりの会社の資産と株価が同じであるということになります。

PBRが高いということは、既に株式がかなり買われており割高であるということを意味します。
もともとの会社の値段に対して何倍のお金を払ったかとイメージすると考えやすくなります。

　　　株価純資産倍率＝株価÷１株当たり純資産

株価が500円の山下防食社は１株当たり純資産が600円、
株価が300円山田センテック社の１株当たり純資産が100円なら
どちらに投資したら良いのでしょう。

　PBR学習前　　　山下防食→株価が高そう　　　山田センテック→株価が安そう

　　　　　　　　　　　　

会社名	株価	1株当たり純資産	株価純資産倍率	何倍のお金を払う
山下防食	500円	600円	0.83	0.83倍
山田センテック	300円	100円	3.00	３倍

　PBR学習後　　　山下防食→資産持ち　　　　山田センテック→割高

●自己資本比率（株主資本比率）

借金漬けの生活は感心しません。自前のお金で会社を運営しているほうが安心でしょう。

世の中にはちびた靴を履いてボランティアに駆け回るお金持ちもいれば、
借金でベンツを買って気取った暮らしをする人もいます。
また、多くの人は住宅ローンを利用して家を建てますが企業も普通は借金があります。

　　　　自己資本比率＝自己資本÷（自己資本＋借金）
　　　　　　　　　　＝自分のお金÷持っているお金

ボロいビルに本社のある山下防食社は借金はなし、
ハイテクビルに入居する山田センテック社は資本と同じだけ銀行からお金を借りていましました。
どちらに投資したら良いのでしょう。

　PBR学習前　　　　山下防食→ボロボロ　　　山田センテック→将来性あり

　　　　　　　　　　　　

会社名	１株当たり自己資本	１株当たり借金	持っているお金	自己資本比率
山下防食	600円	０円	600円	100％
山田センテック	100円	100円	200円	50％

　PBR学習後　　　　山下防食→堅実経営　　山田センテック→格好いい

●ROE　株主（自己）資本利益率
(ROE=Return On Equity)

効率的なお金の動かし方をしているかどうかがわかります。

株主資本利益率は、
税引き後利益が借金を含めない資本の何％に相当しているかを表わしています。
株主資本に対する利益の割合です。
ROEが高い企業は資本を十分活用して利益をあげているとみることができます。

少ないお金でお金儲けをしている指標と考えれば良いでしょう。

ただし、借金が多ければ少ないお金で大きな設備を使ったりできますので
借金との兼ね合いが問題です。

　　　　株主資本利益率＝税引き後利益÷株主資本

山下防塵社は借金なしで利益は１株100円、　
山田センテック社は借金があって利益は１株30円どちらに投資したら良いのでしょう。

　ROE学習前　　　　山下防食→儲かる？　　　山田センテック→儲かる？

　　　　　　　　　　　　

会社名	税引き後利益	１株当たり自己資本	株主資本利益率
山下防食	100円	600円	16.6%
山田センテック	30円	100円	30.0%

　ROE学習後　　　　山下防食→利益率低い　　山田センテック→利益率高い

10％が目標なんて会社もあります・・・。
そのような会社は道楽で投資する人たちに任せておきましょう。

PERは株主資本をいかに効率的に活用して利益を上げたかを示す指標。
株主にとってはの企業の収益性を示します。
純利益を株主資本（株主が払い込んだお金とそれを使って稼いだ利益の蓄積）で割って算出します。
利益の伸びが株主資本の増加率より高い場合に上昇します。

ROEは、借入金を多くして財務レバレッジを大きくすれば上がります。
財務レバレッジとは梃子（てこ）のようなものです。
従って、ビジネスの収益性を見るには総資産利益率(ROA)を使った方が良いことになります。
よって、ROEの高さに注目するときは、総資産利益率(ROA)でそのビジネスがよいものであるかを判断し、
負債による有利さとリスクを検討しなければなりません。

日経300採用企業（金融を除く）では2003年3.7％、2004年7.6％見込み。
法人持合が解消されるのを自社株買いで対処していることと、
外資系で厳しい経営を要求されることなどが原因で好転しています。
（1991年7.9％、2001年5.1％、いずれも３月期）

米国など他国は10～20％が多いです。
日本は、法人の株式持合いや配当に回さず資金を抱え込んだり、
お金が必要でなくても株式時価発行をしたりしてきました。
資本効率に対する意識が企業・投資家とも極めて薄かったのです。

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